お母さん心理学®コーチになる

□悩んでいるお母さんの力になりたい。
□悩んでいるお母さんに伝える言葉を持ちたい。
□お母さん心理学®を身につけて子どもの笑顔を増やしたい

お母さん心理学®を伝えるコーチに挑戦してみたい方は、まずは基礎コーチから。 
今後ステップアップできるカリキュラムも予定しています。

「お母さん心理学®コーチになる」には

ロードマップ

基礎4講座で学ぶこと

子どもの才能を伸ばし、
子どもとお母さんの笑顔を増やす

*一部のみ掲載

お母さん心理学®コーチとして
もっと成長する

お母さん心理学®コーチとしての
さらなるステップアップをサポートいたします!

*名称・呼称は変更になる場合があります。

お母さん心理学®基礎コーチ 受講費

121,000円(税込) + お母さんの学校®3,850円/月(税込)

*現在お母さん心理学®コーチに申し込みできるのは女性のみでございます。

*コーチになるためにはお母さんの学校®(月額3,850円(税込))への参加が必須条件となります。

*コーチのテストに合格し条件をクリアするとお母さん心理学®コーチに認定され、お母さんの学校®参加費が月額3,850円(税込)から月額1,100円(税込)に変更になります。

下記フォームよりお申込みいただくと、お母さんの学校®にも同時申込みとなります

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お母さん心理学®基礎コーチに申し込む

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    任意その他を選んだ方はきっかけをご記載ください
    任意ご紹介者(友人の紹介を選んだ方は友人のお名前をご記載ください)
    必須支払い方法について希望する
    任意質問や子育てのお悩みがあればご記載ください
    規約

    2021年7月24日改定

    お母さんの学校®(以下、本団体という)は、以下の会員規約に基づきお母さん心理学®認定コーチに対して本団体のサービス(以下「本サービス」といいます)を提供いたします。

    第1条(定義)

    (1)本サービス

    お母さん心理学®および講師の情報紹介を目的として本団体が掲載する ポータルサイト「お母さん心理学®ホームページ」ならびにお母さん心理学®認定コーチの所属するSNSグループ(以下「本サイト」といいます)で提供されるサービスを指します。

    (2)本団体の会員

    本サービスの利用を申し込み、本団体に入会した者。なお、本団体の会員は、同意をした時点で本規約の内容を全て承諾しているものとみなします。

    第2条(本規約の運用)

    1. 本規約は、本団体と本団体の会員との間の一切の関係に適用されるものとします。

    2. 本団体の会員は、本団体所定のサービスを受けることができるものとします。

    3. 本団体の会員は、本団体が本サービスに関する利用条件を別途提示した場合は、それらの利用条件にしたがって本サービスの提供を受けるものとします。

    4. 本団体は、本サイトに掲載することにより、本規約の改定を行うことができるものとし、本団体の会員は異議なく同意するものとします。

    5. 本団体が特に定めない限り、本サイト掲載時から改定後の規約が有効となるものとします。

    第3条(入会手続)

    1. 本団体の入会は、申込者が本規約に同意したときに成立するものとします。

    2. 本団体の会員は、別紙にて定めた金額にて講座の開催、テキストの購入・利用ができるものとする。

    3. 本団体の会員は講座の開催に関して、第 3 条 2 項に定めた項目に基づき開催することを原則とする。ただし下記の開催形式に関しては、この限りではない。

    a.教員者が生徒などに対して授業の一環として行う場合
    b.NPO などの非営利団体にて行う場合
    c.自社の組織内にて人材育成の一環として行う場合
    d.無報酬で学校、教育機関にて行う場合
    e.その他、本部と協議をし、許可が下りた開催にて行う場合

    第4条(変更)

    本団体は、その住所、氏名、電話番号、メールアドレス、その他、本団体に届け出ている事項に変更が生じた場合には、本団体が別途指示する方法により本団体に届け 出るものとします。

    第5条(個人情報の取扱)

    1. 本団体は、下記①記載のお母さん心理学®認定コーチ会員情報を厳正に管理し、本条 の定めに従い、下記②記載の目的のために、会員情報を利用するものとします。

    ①会員情報の表示
    a.お母さん心理学®認定コーチが本団体への会員登録申込時に届け出た情
    報、 およびお母さん心理学®認定コーチの報告または求めに基づき変更さ
    れた情報 (以下「登録情報」という)
    b.本団体の会員サービス利用履歴およびその他本サービス利用に伴う種々
    の情報(以下「利用情報」という)

    ②利用目的
    a.本サービスの提供
    b.ダイレクトメール、電子メール、電話、SNS 等による情報提供
    c.講師活動の支援
    d.講師サービスの提供
    e.会員情報の管理
    f.その他本サービスの円滑な運営、サービス内容向上のために必要な行為

    2.会員は、登録情報および利用情報が、前項に定める利用目的に必要な範囲内で本団体のみならず本団体グループ会社ならびに上記に掲げる者の業務委託先に提供、利用されることを予め承諾するものとします。

    3.本団体は、前2項および以下の場合を除き、会員情報を第三者に開示しないものとします。
    a.予め本団体の会員の同意が得られた場合
    b.法令により開示を求められた場合
    c.個別の本団体の会員を識別できない状態で提供する場合
    d.個人情報の保護に関する法律により本人の同意なくして第三者への提供が認められている場合、または同法により第三者に該当しないとされている者に対して提供する場合

    4.本団体の会員は、自らが登録した登録情報が、予告無く本団体グループ会社ならびに上記に掲げる者の業務委託先の本サイト内ではない他媒体に掲載される事があることに同意します。

    第6条(著作権等)

    本団体ウェブサイト及び本団体ウェブサイト上に掲載される個々の文章・図形・デザイ ン、商標・ロゴマーク、テキスト、台本、資料等に関する著作権その他の権利は、本団体に帰属します。

    第7条(禁止事項)

    1. 本団体の会員は以下の行為をおこなってはならないものとします。

    (1)入会手続きの際に虚偽の登録内容を申請する行為

    (2)本サイトの運営本サービスの提供を妨げる行為、その他本サービスに支障をきたすおそれのある行為

    (3)メールアドレスおよびパスワードを不正に使用する行為

    (4)他の本団体の会員、第三者もしくは本団体に迷惑、不利益もしくは損害を与える行為、またはそれらのおそれのある行為

    (5)他の本団体の会員、第三者もしくは本団体の商標権、著作権、プライバシーその他の権利を侵害する行為、またそれらのおそれのある行為

    (6)公序良俗に反する行為その他法令に違反する行為、またはそれらのおそれのある行為

    (7)メルマガ、SNS 等で本団体のノウハウ、理事、校長の名前等を勝手に使って、ネットワークやマルチ商法の営業を行う行為

    (8)本団体の理事や講師、カリキュラムのブランドイメージを毀損する行為

    (9)その他、本団体が不適当と判断する行為
    2.本団体の会員から本団体または本サイト上に開示された情報について本団体が 不適切と判断した場合、本団体は、当該情報を修正、編集、削除することができるものとします。

    第8条(サービスの提供)

    1.本団体は、1週間前までに通知をすることによって、本サービスの内容および本規約の全部または一部の変更、追加および廃止をすることができるものとします。なお、本団体は、本サービスの内容および本規約の軽微な変更を、通知無くしておこなうことができるものとします。

    2.本団体は、天災、事変、通信事業者による回線使用の制限、その他の非常事態 が発生し、もしくは発生する恐れがある場合、本団体のシステムの保守を定期的にも しくは緊急におこなう必要がある場合、または本団体が設置する電気通信設備もしくはソフトウェアの障害その他やむを得ない事由が生じた場合、本団体の判断により本 サービスの全部または一部を中止・休止することができるものとします。

    3.本団体は、前条にかかわらず、本サービスのメンテナンスのために毎日一定時間および事前に通知した日時、時間帯においては、本団体の判断により本サービスの全部または一部を停止することができるものとします。

    4.本団体の会員が自ら本サービスを退会した場合、または本団体が本団体の会員への本サービス提供を中止した場合、その他終了の事由の如何を問わず、本サービスの利用を終了する場合、本団体の会員が作成した登録情報ページに関するデータ は失われるものとし、本団体は復元に関する責任を負いません。

    第9条(無保証)

    1.本団体は本サービスに必要な設備を維持管理する責任を負います。ただし、何らかの理由で本サービスの提供に障害が発生した場合可及的速やかに障害を克服するための努力をすることをもって、障害発生時およびサービス停止における本団体の責任のすべてとします。

    2.本団体は、本団体の会員が本サービスの利用に関して被った損害ならびに第三者に与えた損害およびこれに係る賠償責任について、いずれの場合においてもその原因の如何を問わず何ら責任を負わないものとします。

    3.本団体の会員は、本団体が本団体の会員の利益・成果等を保証しないことに同意します。

    第10条(競業避止)

    契約期間中における本団体が所有するコンテンツやプログラムについて、本団体の 会員は本団体の業務と競合し、利益の衝突を来すおそれのある似た内容を用いた競 業取引をしないものとします。また、契約期間終了後3年間は、コンテンツやプログラ ム全般について、以下の立場を持つ状態においても同様に似た内容を用いた競業の 取引をしないものとします。

    1. 本団体と競業関係に立つ事業者に在籍、就職若しくは役員に就任したとき

    2. 本団体と競業関係に立つ事業者の提携先企業に就職若しくは役員に就任したとき

    3. 自ら開業し、本団体と競業関係に立つ事業を行うとき

    第11条(損害賠償)

    1. 前各条項に違反したときは、本団体の会員は法的な責任を負担するものである ことを確認し、これにより本団体が被った一切の損害を遅滞なく賠償することとします。また本団体の会員が、前各条の規定に違反する行為を行ったときは、 本団体の会員が当該行為によって得た利益の額は、本団体に生じた損害の額 と推定されることとします。

    2. 本団体は、本団体の責に帰すべき事由により、この規約に基づく責務を履行しなかった場合、当該不履行により本団体の会員に現実に発生した損害につき、本サービス利用金相当額を限度として、賠償責任を負うものとします。ただし、本団体の責に帰すことができない事由から生じた損害、本団体の予見の有無を問わず特別の事情から生じた損害、逸失利益については、本団体は賠償責任を負わないものとします。

    第12条(契約期間ならびに会費)

    本団体の会費に関しては別紙にて定めた金額とし、自動更新にて発生するものとします。

    第13条(退会に関して)

    1. クーリング・オフについて
    (1)乙は規約同意した日から起算して8日を経過するまでの間は、退会申請により解除を行うことができます。
    (2) (1)の退会は、乙が退会申請を発したときに、その効力が生じます。
    (3) (1)の退会申請が乙よりあった場合は、甲はその退会に伴う損害賠償又は違約金の請求を致しません。
    (4) 退会時までサービス提供がなされていたとしても、甲は乙に対して該当月額会費やその他の金銭の支払いを請求致しません。
    (5) 甲が乙より金銭を受領しているときは、甲は速やかにその金額を乙に返金致します。

    2. 会員はいつでも入退会ができるものとします。その場合 1ヶ月前を申請期間とし、本団体の会員から本団体 HPにて、退会フォームの記入にて申請をすることとします。会費の発生タイミングは、各会員が決済登録をした日の引き落としで、毎月同日に引き落としがされます。

    3 中途解約について
    乙は、クーリング・オフ期間経過後においては、中途解約を行うことが可能です。ただし、いかなる場合においても支払い済みの受講料に関しては返金致しません。

    4. 退会時に残り期間を換算しての会費の返金義務は生じないものとします。

    5. 本団体は、本団体の会員が(1)から(4)に該当する場合には、本団体の会員へ通知・催告することなく、直ちに本サービスを一時中断し、もしくは本規約に基づくサービスを停止し、退会させることができるものとします。

    (1)第8条(禁止事項)、第 11 条(競業避止)の行為をおこなったとき

    (2)本団体の会員が、虚偽の申告をしたとき

    (3)本団体の会員が、本サービスを含む本団体の提供するサービスの料金の支払いを怠った、または怠る恐れがあるとき

    (4)その他、本団体の会員が本規約の条項に違反したとき

    6. 本団体は、前項に関わらず、本規約の継続が困難と認めたときは、本団体の会員に対し、通知の上退会させることができるものとします。

    7. 本団体は、前3項4項の措置を取ったことにより当該本団体の会員が本サービ スを利用できず、これにより損害が発生したとしても責任を負わないものとします。

    第14条(反社会的勢力の排除)

    1. 会員は入会時および将来にわたって、次の各号に該当しないことを表明、確約する。
    (1)暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団関係者、総会屋、社会運動 等標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団、その他これらに準じる者(以下、総称して「反社会的勢力」という。)であること。

    (2)反社会的勢力が、実質的に経営を支配し、または経営に関与していること。

    (3)反社会的勢力に自己の名義を利用させ、会員になること。

    (4)反社会的勢力に対して資金等を提供し、又は便宜を供与するなどの関与をしていること。

    (5)反社会的勢力と社会的に非難されるべき関係を有していること。

    2.会員は、自らまたは第三者を利用して、本団体、他の会員又はそれらの関係者に 対し、詐術、暴力的行為、脅迫的言辞を用いる行為、法的な責任を超えた不当な要求行為、相手方の信用を毀損し又は相手方の業務を妨害する行為、その他これらに 準ずる行為をしないことを表明、確約する。

    3.会員は、前2項の表明、確約に違反した場合又は違反が判明した場合には、本団 体は、何らの催告を要せずに、書面による通知をもってその会員資格を取り消すこと ができる。また、本団体は通知その他の手続きを要しないで、取引契約の全部又は 一部を解除することができ、解除により生じた損害の賠償を違反者に請求できるものとします。また係る解除により違反者に生じた損害について、本協会は賠償義務を追わないものとします。

    第15条(契約終了後の措置)

    本契約の終了後も第8条、第10条、第11 条、第14第3項、第15条、第17条の各規定については、引き続き効力を有するものとします。

    第16条(準拠法)

    本契約の成立、効力、履行および解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。

    第17条(協議)

    本規約に定めのない事項については、本団体と本団体の会員の間で誠意をもって協議し、前向きに解決を図るものとします。

    第18条(合意管轄)

    本規約に関する訴訟については、東京地方裁判所を第一審専属合意管轄裁判所とします。

    条文以上 令和3 年 5 月 8 日 制定

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